GIS活用し、住民が防災地図づくり

地理情報システム(GIS)を活用した電子版ハザードマップづくりの初回として、出合校区の地域住民と山口東京理科大の学生有志が18日、校区内のブロック塀、電柱、橋など危険箇所19カ所を点検した。今後は既成の電子マップに現地の写真や情報を盛り込んでいく。

GISはパソコン上に複数の地理情報を表示するシステム。地域防災に役立てる機運を高めてウェブ上で情報の共有、蓄積を促そうと、産官学でつくる一般社団法人やまぐちGIS広場(三浦房紀理事長)がマップづくりを初企画。2010年に厚狭豪雨災害で被災した出合を、普及や啓発の第1弾に選んだ。

案内役の自治会長と防災士の他、GISを学ぶ学生、出合小と厚狭中の子どもたちと保護者ら40人が参加。4班に分かれて地震と豪雨を想定しながら危険箇所をたどり、全地球測位システム(GPS)端末で正確な位置情報を調べた。

防災士の曾瀬護さん(72)の班は、県道船木津布田線の栗田交差点近くのエリアにある4カ所を訪れた。参加者は曾瀬さんの助言を聞きながらブロック塀の補強やひび割れ、電柱が倒れそうな位置、橋の高さと川幅を確認。曾瀬さんは「技術を学んで危険の見える化に取り組めたら」、長部鉄治君(出合小2年)は「危ない場所に気を付けて通学したり、遊んだりしたい」と話した。

「GISを活用した自助・共助」と題した講話もあった。無償の専用ソフトウエア、自治体の地理データが増えているため、技術さえ習得すれば誰でも活用でき、土地の標高、見守り対象者の自宅を視覚的に確認できる利点が紹介された。

同法人理事を務める山口東京理科大の井上啓教授は「学生の協力を得ながら、この活動が出合から市内外に広がれば」と話した。

カテゴリー:地域2018年8月20日

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