「植物工場」を商品化、山口大など3者が連携

山口大(岡正朗学長)とMOT総合研究所(本社・宇部市、木村俊之社長)、三菱化学(本社・東京都千代田区、石塚博昭社長)はこのほど、植物工場全般の共同研究開発などに関する包括的連携協定を結んだ。
山口大はこれまで農学部を中心に植物と光や養液との関係、栽培環境のモニタリング、環境を制御しての野菜類の機能向上といった植物工場に関わるさまざまな研究開発に取り組んできた。
2012年に設立された山口大発のシンクタンク・コンサルティング会社であるMOT総研は、地域経済の発展を目的に環境エネルギー、食料・バイオテクノロジーなどの分野でのマーケティングや事業開発を推進。餌にかんきつ類を加えることにより爽やかな香りのする山口市椹野川産「柑味鮎(かんみあゆ)」の商品化もサポートした実績がある。
三菱化学は、4年前に完全人工光型植物工場システムの販売を開始。湿度や養分などの育成環境をコントロールすることにより、気候に左右されることなく年間を通じて同じ品質の野菜が栽培できるとして、国内だけでなくロシア、香港などにも植物工場システムを納入している。
再生可能型エネルギー施設を併設した植物工場の開発を目的としたMOT総研の昨年度のシンクタンク事業「宇部市ベンチャー企業成長支援事業」の中で、既にこの3者が共同研究、開発を行ってきた経緯がある。
これを踏まえて商業ベースでの展開に移行するため今回、包括的連携協定を結んだ。3者の人材交流により、山口大の持つ植物工場に関する技術基盤、MOT総研の事業開発ノウハウ、三菱化学のビジネス実績をさらに融合させることにより、新しいタイプの植物工場の展開が期待される。
具体的には太陽光エネルギーを有効利用した低コストで環境に優しく、生産効率が高く、栄養価の高い野菜などを生産する植物工場が近く商品化される。

カテゴリー:経済2014年7月25日

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