長州産業が有機ELパネル量産で共同開発へ

 環境・ハイテク機器メーカーの長州産業(岡本要社長、本社山陽小野田市新山野井)はソニー、東芝松下ディスプレイテクノロジー、シャープなどのグループと、低消費電力で大画面の次世代薄型テレビ・有機EL(エレクトロ・ルミネッセンス)パネルの量産に向け、基盤技術の共同開発に取り組む。二〇一〇年代後半に、40インチで消費電力が四十ワット以下の有機ELテレビの実用化を目指す。
 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が〇八年度から開始した「次世代大型有機ELディスプレイ基盤技術の開発事業」に応募した。共同開発に参加するのは長州産業、ソニー、東芝松下ディスプレイテクノロジー、シャープ、住友化学、出光興産、JSR、島津製作所、大日本スクリーン製造、日立造船。産業技術総合研究所も参加し、合計十社一団体で取り組む。
 研究開発期間は一二年度までの五年間。経済産業省はNEDOを通じて、年間約七億円の計三十五億円を支援する。
 長州産業が開発した有機ELパネル製造装置

カテゴリー:アーカイブ2008年7月12日

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